ひろざわだいきblog

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主に上場企業の決算などから、事業内容、業績、ビジネスモデルの勉強を目的に発信しています。 最近は、リユース事業に感心を持っています。リユース事業のビジネスモデルや、市場規模の大きな領域について調べています。

時価総額670億円、粗利率60%超えの主力レンタル事業を展開する「ゲオ」の事業モデル

時価総額670億円、粗利率60%超えの主力レンタル事業を展開する「ゲオ」の事業モデル

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昨日更新した、「ブックオフの意外な売上構成。書籍販売だけじゃない注目商品」に引き続き、レンタル事業以外にもリユース事業も展開するゲオについて記載します。
 
ゲオは時価総額が670億円あります。ブックオフが約190億だったので、これだけの差が開いていることに驚きました。
下記にも記載しますが、ゲオは売上が通期で約2600億、ブックオフは760億、店舗数でもゲオが1600店舗、ブックオフは900店舗と大きく差が開いていました。
 
この記事では、ゲオの事業内容の整理、そして、最後にはゲオの事業の粗利率が高いことを言及しています。
 

事業内容

 
ゲオは上記のように大きく4つの事業にわけられる。
 

1)メディアショップ

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参考:http://www.geonet.co.jp/business/media/

 

ゲオが創業時から運営。

直営店舗を中心に全国に約1,200店舗を展開するメディア店舗を事業展開の中心に置く。

 

2)リユースショップ

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参考:http://www.geonet.co.jp/business/reuse/

 

セカンドストリート・ジャンブルストアは、衣料 ・ 家電 ・ 雑貨等各 種商材を取り扱う。

仕入は一般顧客からの買取がほとんど。

 

3)オンライン

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参考:http://www.geonet.co.jp/business/online/

 

ゲオネットワークスを中心に、全国展開しているリアル店舗とネット事業の融合およびネット事業単独でのサービス充実を図り、オムニチャネル・リテイリングの実現

を目指した事業。

 

4)アミューズメント

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参考:http://www.geonet.co.jp/business/amusement/

 

「ウェアハウス」というアーケードゲームメダルゲーム、カラオケなどが楽しめるアミューズメント施設を関東中心に展開。

 

※)モバイ

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参考:http://www.geonet.co.jp/business/mobile/

 

上記ではメインは4つと記載したが、モバイル事業も順調に成長している。

「中古携帯電話端末」の売買を行う『GEOmobile(ゲオモバイル)』を展開。 

 

特徴、気になった点

1)全国に展開されている1600を超える店舗数

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上記からもわかるように、全国に1600店舗を展開している。この中でもゲオショップは北海道から沖縄まで全国に店舗ネットワークを拡大し、約1200店舗となっている。
 

2)直営店を中心とした運営

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ゲオは約90%を直営店で展開しており、直営店の合計は1431店舗。
また、この直営店中心の運営により、下記を実現している。
直営を主体として、北海道から沖縄まで全国に店舗ネットワークを拡大しています。「運営」「物流」等を本部で一元管理することで、全国の店舗を一つの巨大な店舗とみなして迅速で効率的なオペレーションを実現しています。
 

3)モバイル事業の成長と期待

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バイル事業を展開する『GEOmobile(ゲオモバイル)』では、1店舗あたり1000台の在庫を保有し、ケース、充電器、格安SIMなど周辺機器等を提供している。
今後はモバイルの店舗を拡大していくよう。
 
 

平成29年3月期 第1四半期決算業績

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売上は前年比101.9%増加の607億4800万円、営業利益は前年比61.9%の23億7200万円となった。
 
決算短信によると販管費の増加理由は下記によるもの。
店舗数が増加したことや、当社グループ独自の電子マネー「Lueca(ルエカ)」による販売促進を積極的に行ったことで販売管理費が増加した結果、各利益において前年同期間を下回ることとなりました。
 
また、下記を見るとわかるように売上高は横ばいの一方で、営業利益率は改善され、現在は6.2%となっている。

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粗利率の高い事業

1)売上構成比

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売上構成比は大きいものから下記のような順となっている。
①レンタル 32.9
②メディア系リユース 21.6
④新品 28.5
 
レンタルでの売上は178億円、書籍などが含まれるメディア系リユースは116億円となっている。
 

2)粗利益構成比

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参考:http://www.geonet.co.jp/geo_wp/wp-content/uploads/2016/08/2681_20160808-presentation_1Q.pdf

 

粗利益構成比は大きいものから下記のような順となっている。
①レンタル 43.5
③メディア系リユース 19.9
④新品 9.5
 
レンタルでの粗利益率の高さが見て取れる。売上178億円、粗利108億円と粗利率は60%を超えている。
しかし、他事業の粗利率をみると、
・レンタル 60.8
・メディア系リユース 56.1
・新品 15.4
 
とどの販売もかなり高くなっている。
 
高い粗利率の事業を展開しながらも、営業利益率が6%となっている。
下記によると販管費の20%は人件費に、また、地代家賃が8%を占めている。

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さいごに

これから、チケット販売やホテルなどを調べてみようと思っています。
 
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